【2025年・2025年度】合格者数が多い資格・検定ランキングTOP15
2025年・2025年度の公式公表値をもとに、主要資格・検定の年間合格・認定・資格取得者数TOP15を比較。漢検、日商簿記、ITパスポート、FP技能検定、日本語能力試験、第二種電気工事士、危険物乙4などをランキング形式で紹介します。
資格試験について調べていると、「受験者数が多い資格」のランキングはよく見かけます。
では、
実際に1年間で一番多くの合格者を出している資格・検定は何なのか?
これは意外と分かりません。
受験者が多くても、合格率が低ければ合格者数は伸びません。
逆に、普段あまり「巨大資格」というイメージがない試験でも、合格者数で見ると驚くほど上位に入ることがあります。
日商簿記?
ITパスポート?
宅建?
FP?
それとも、まったく別の資格でしょうか。
今回は、各試験団体などが公表している2025年・2025年度の公式データを調べ、年間の合格・認定・資格取得者数が多い主要資格・検定TOP15を作りました。
まずは結果を見てみましょう。
合格者数が多い資格・検定TOP15

……こうなりました。
正直、集計した自分も最初に一覧を見たとき、
「漢検、強すぎない?」
と思いました。
1位は漢検3級の133,744人。
しかも漢検は3級だけではありません。
5級、4級、7級、8級、6級、9級、準2級までランクイン。
なんとTOP15のうち8枠が漢検です。
ここまで占めるとは思っていませんでした。
改めて表でも確認してみます。
| 順位 | 資格・検定 | 合格・認定・資格取得者数 |
|---|---|---|
| 1位 | 漢検3級 | 133,744人 |
| 2位 | 日商簿記3級 | 132,321人 |
| 3位 | ITパスポート | 132,012人 |
| 4位 | 漢検5級 | 95,481人 |
| 5位 | FP技能検定3級 | 91,131人 |
| 6位 | 日本語能力試験 N3 | 79,592人 |
| 7位 | 漢検4級 | 77,671人 |
| 8位 | 漢検7級 | 73,759人 |
| 9位 | 第二種電気工事士 | 71,471人 |
| 10位 | 危険物取扱者 乙種第4類 | 71,059人 |
| 11位 | 漢検8級 | 69,341人 |
| 12位 | 漢検6級 | 68,235人 |
| 13位 | 漢検9級 | 65,558人 |
| 14位 | 漢検準2級 | 61,723人 |
| 15位 | 日本語能力試験 N4 | 56,974人 |
上位3資格、実はとんでもない接戦
漢検の多さに目を奪われますが、個人的にはもう一つ驚いたところがあります。
1~3位が異常に近い。
1位の漢検3級が133,744人。
2位の日商簿記3級が132,321人。
3位のITパスポートが132,012人。
1位から3位までの差は、わずか1,732人しかありません。
さらに、
日商簿記3級とITパスポートの差は309人。
13万人規模で309人差です。
ほぼ同じです。
ITパスポートは2025年度の合格者が132,012人。
一方、日商簿記3級はネット試験で112,797人、統一試験で19,524人が合格しており、合計132,321人となります。
なお、日商簿記3級にはこれとは別に団体試験もあります。
今回は団体試験の全国合格者数を公式公開資料から確認できなかったため、132,321人には団体試験分を含めていません。
つまり、実際の日商簿記3級の年間合格者数はこの数字より多くなります。
「どれが一番大きな資格なのか」という目線で見ると、この3資格は本当に横一線です。
それにしても漢検が多すぎる
もう一度ランキングを眺めてみてください。
漢検3級。
漢検5級。
漢検4級。
漢検7級。
漢検8級。
漢検6級。
漢検9級。
漢検準2級。
8個あります。
半分以上です。
もちろん、漢検全体を1資格としてまとめているわけではなく、それぞれの級を別々に集計しています。
それなのに、各級単独で年間6万~13万人規模の合格者がいる。
学校や団体で受検する機会が多く、小中学生を中心に非常に幅広い層が受けている漢検の規模の大きさが、そのまま数字に表れています。
ただ、ここまで来ると別の疑問も出てきます。
「漢検を除いたら、ランキングはどうなるの?」
自分でも気になったので、もう一つランキングを作りました。
漢検を全部除いてみた
では、漢検をすべて外してもう一度並べてみます。

今度はかなり景色が変わりました。
簿記、IT、FP、語学、電気、危険物、医療・福祉、不動産。
いわゆる「資格試験」と聞いてイメージしやすい顔ぶれが一気に並びます。
| 順位 | 資格・検定 | 合格・認定・資格取得者数 |
|---|---|---|
| 1位 | 日商簿記3級 | 132,321人 |
| 2位 | ITパスポート | 132,012人 |
| 3位 | FP技能検定3級 | 91,131人 |
| 4位 | 日本語能力試験 N3 | 79,592人 |
| 5位 | 第二種電気工事士 | 71,471人 |
| 6位 | 危険物取扱者 乙種第4類 | 71,059人 |
| 7位 | 日本語能力試験 N4 | 56,974人 |
| 8位 | 基本情報技術者 | 56,370人 |
| 9位 | 介護福祉士 | 54,987人 |
| 10位 | 日本語能力試験 N2 | 54,583人 |
| 11位 | 看護師 | 52,666人 |
| 12位 | 日商簿記2級 | 49,947人 |
| 13位 | 宅地建物取引士 | 45,821人 |
| 14位 | 実用数学技能検定3級 | 42,557人 |
| 15位 | FP技能検定2級 | 35,659人 |
個人的には、こちらもかなり面白いランキングになったと思います。
日商簿記3級とITパスポートの「13万人」が別格
漢検を除くと、最初に目につくのはやはりこの2資格です。
日商簿記3級:132,321人
ITパスポート:132,012人
どちらも年間13万人超。
3位のFP技能検定3級が91,131人なので、そこから一気に約4万人離れます。
日商簿記3級は昔から会計・経理の入口として知られている資格。
ITパスポートは、ITだけではなく経営、会計、法務、セキュリティなど幅広い基礎知識を問う国家試験です。
試験の中身は全然違うのに、
毎年合格する人数はほぼ同じ。
こういう結果を見ると、「人気資格」という言葉だけでは分からないものが見えてきます。
IT・デジタル系だけに絞った受験規模は、IT・デジタル系資格の受験者数ランキングTOP15でも比較しています。
FP3級も年間9万人超
3位はFP技能検定3級の91,131人でした。
FPは今回、集計方法に少し悩んだ資格です。
FP技能検定には日本FP協会と金融財政事情研究会という2つの実施団体があり、さらに学科試験・実技試験の免除制度もあります。
そのため、単純に「学科試験の合格者」などを足すのではなく、
その年度に実際に3級FP技能士の資格を取得した人数
で揃えました。
2025年度は、
日本FP協会が71,660人。
金融財政事情研究会が19,471人。
合計して91,131人です。
免除制度によって最終的に資格を取得した人も含めています。
同じ方法で2級を数えると35,659人となり、漢検除外ランキングの15位に入りました。
簿記やFPを含む会計・金融分野の受験規模については、主要会計・金融資格の受験者数ランキングTOP15でも詳しく比較しています。
日本語能力試験、日本国内だけでこの人数
日本語能力試験もかなり上位に入っています。
N3が79,592人。
N4が56,974人。
N2が54,583人。
しかも今回使ったのは、世界全体ではありません。
日本国内の認定者だけです。
2025年7月と12月の認定者数を合算しています。
海外分まで加えると当然さらに巨大な試験になりますが、今回は日本国内の資格・検定と比較するため、国内分だけで揃えました。
それでもN3は約8万人。
思っていた以上に大きい数字でした。
第二種電気工事士と危険物乙4、まさかの412人差
ここもかなり好きな結果です。
第二種電気工事士が71,471人。
危険物取扱者乙種第4類が71,059人。
その差、
412人。
ほぼ一緒です。
第二種電気工事士については、資格取得の最終段階となる技能試験の合格者数を採用しています。
危険物乙4は受験者数そのものが非常に多い一方、合格率は第二種電気工事士とはかなり違います。
受験者数では違う姿を見せる2資格が、
合格者数で見るとほぼ同じ場所に着地する。
今回のランキングの中でも、かなり面白い比較だと思います。
基本情報・介護福祉士・看護師も5万人台
7位以降を見ると、5万人台の資格が密集しています。
基本情報技術者が56,370人。
介護福祉士が54,987人。
看護師が52,666人。
特に看護師は、2025年度に行われた第115回看護師国家試験で59,614人が受験し、52,666人が合格しました。
毎年5万人以上の看護師が国家試験に合格していると考えると、かなりの人数です。
難易度や合格率だけを見ているとあまり意識しませんが、
毎年どれだけの新しい資格保有者が生まれているか
という視点で見ると、資格の社会的な規模が急に見えてきます。
宅建は合格率が低くても4万5,000人
宅地建物取引士は45,821人で13位。
2025年度の受験者は245,462人でした。
合格率は18.7%。
5人受けて1人弱しか受からない試験ですが、そもそもの受験者数が巨大なので、年間の合格者も4万5,000人を超えます。
これも今回のランキングを象徴する数字だと思います。
宅建を含む不動産・法律系資格の受験者数は、主要な不動産・法律資格・検定の受験者数ランキングTOP15でも比較しています。
「合格率が低い=合格者数が少ない」ではありません。
逆も同じです。
受験者数と合格率、その両方を掛け合わせた結果が「年間何人が資格を取るのか」という数字になります。
数検3級も4万人を超えていた
実用数学技能検定3級は42,557人。
こちらは受験者数ランキングではTOP15に入らなかった資格です。
それが合格者数で見ると、漢検除外版では14位に入ってきました。
同じ資格データでも、
「何人受けたか」
を見るのか、
「何人受かったか」
を見るのかで、順位がかなり変わります。
だからランキングを一つ作っただけでは、資格の規模はなかなか分かりません。
英検はなぜ入っていない?
ここまで読んで、
「英検がないのはおかしくない?」
と思った人もいると思います。
その感覚は自然です。
英検は日本を代表する巨大検定の一つです。
ただ今回は、他資格と同じ条件で比較できる2025年度の級別年間合格者数を公式公開資料から確認できなかったため、ランキングには入れていません。
推計すれば数字を作ることはできます。
でも、それをやり始めると、
「こっちは公式値、こっちは推定値」
というランキングになってしまいます。
それは避けました。
日商簿記の団体試験分を無理に推定して足さなかったのも同じ理由です。
分からないところは分からないままにする。
資格録ラボでは、ランキングの見栄えよりもそちらを優先します。
今回の集計ルールについて
資格によって試験制度はかなり違います。
そのため、本記事では単純に公式資料の「合格者」という文字だけを拾っているわけではありません。
基本的には、
その級・資格を取得するための最終段階を通過した人数
を使っています。
たとえば、
日本語能力試験は認定者数。
FP技能検定は技能士資格取得者数。
第二種電気工事士は技能試験合格者数。
という具合です。
また、試験によって統計が「2025年」と「2025年度」に分かれているため、それぞれの試験団体が公表している最新の年間実績を使用しました。
厳密には試験制度が違うので完全な同条件比較ではありません。
その点は、このランキングを見る際に注意していただければと思います。
合格者数で見ると、資格の世界はかなり違って見える
今回調べてみて、一番面白かったのは、
普段見ている資格のイメージと、実際の人数がかなり違ったこと
でした。
漢検の各級がこれほど大きいこと。
日商簿記3級とITパスポートがほぼ同数で並んでいること。
FP3級だけでも年間9万人以上が資格を取得していること。
第二種電気工事士と危険物乙4が412人差しかないこと。
基本情報技術者、介護福祉士、看護師が5万人台に集まっていること。
こういう数字は、単に「難関資格ランキング」を眺めているだけではなかなか見えてきません。
資格には、
難易度。
受験者数。
合格率。
合格者数。
取得者数。
いろいろな見方があります。
視点を少し変えるだけで、同じ資格の景色がまったく変わります。
資格録ラボでは今後も、公式データを使いながら、
「資格の世界って、数字で見ると意外と面白い」
と思える記事を増やしていきます。
実際に逆方向から調べた受験者数が少ない国家資格・国家試験ランキングTOP15では、年間数十人〜数百人規模の資格まで出てきました。
さらに、同じ2025年・2025年度でも年間で不合格者が多い資格ランキングTOP15を見ると、今度は「何人受かったか」ではなく「何人届かなかったか」で順位が大きく変わります。
合格者数、受験者数、不合格者数。見る数字を変えるだけで、同じ資格でもかなり違う顔が見えてきます。
主な出典
本記事では、各試験実施団体・公的機関の公式公表資料をもとに集計しています。
- 日本漢字能力検定協会「年度・回ごとの級別志願者数・合格者数」
- 日本商工会議所「簿記 受験者データ」
- 日本商工会議所「簿記 2級・3級受験者データ(ネット試験)」
- IPA「ITパスポート試験」
- IPA「統計情報(基本情報技術者試験)」
- 日本FP協会「FP技能士の取得者数」
- 金融財政事情研究会「ファイナンシャル・プランニング 技能士資格取得状況」
- 日本語能力試験「2025年第1回(7月)データ」
- 日本語能力試験「2025年第2回(12月)データ」
- 電気技術者試験センター「第二種電気工事士試験の試験結果と推移」
- 消防試験研究センター「試験実施状況」
- 厚生労働省「第38回介護福祉士国家試験 合格発表」
- 厚生労働省「第115回看護師国家試験 合格発表」
- 不動産適正取引推進機構「宅地建物取引士資格試験」
- 日本数学検定協会「実用数学技能検定」
- 日本英語検定協会「受験の状況」
※ 数値は記事作成時点で確認できる2025年・2025年度の公式公表値を使用しています。試験実施団体による訂正・更新等により、後日数値が変更される場合があります。